市民の心肺蘇生、ＡＥＤ使用は２％　０８年、消防庁調査                 
【朝日新聞】 2010年1月3日

　突然、心停止した人を市民が目撃した際に、心臓に電気ショックを与えて救命するＡＥＤ（自動体外式除細動器）を実際に市民が使ったケースは、２００８年の１年間で２％にとどまっていた。総務省消防庁の全国調査でわかった。関係団体は、設置数が急増する一方で、周知が進まず、使用に不安を抱く人も多いことなどが原因とみている。

　ＡＥＤは０４年から一般市民の使用が可能となった。

消防庁が全国の消防本部や消防局からデータを集めてまとめたところ、０８年に心筋梗塞（こうそく）などで患者が心肺停止した６万３２８３件のうち、病院以外の一般市民の前で起きたケースは２万７６９件。　 　このうちほぼ半数の９９７０件で市民により心肺蘇生がなされていたが、ＡＥＤが使われたのは４２９件（２．１％）にとどまっていた。０５年の４６件に比べると１０倍近く増えていたが、まだ使用率は低い。

　消防庁によると、ＡＥＤを使わなかった場合、患者の１カ月後の生存率は９．８％だが、使用した場合は４３．８％で、４．５倍にアップする。１カ月後の社会復帰率も未使用では５．６％だが、使った場合は３８．２％で、６．８倍の高率だ。調査結果について消防庁は「救急隊員が到着するまでに、少しでも早く処置をしてもらうことが救命につながる。もっと多くの人に使ってもらえるよう啓発したい」としている。

　厚生労働省研究班によると、ＡＥＤの設置台数は約２０万台（０８年１２月現在）。医療機関や消防署以外では、市民が使える場所として公的施設や商業施設、マンションなどに約１５万台ある。１台数十万円するが、自治体や、中小企業庁が「商店街活性化事業の一環」などの補助事業で普及に取り組んでいる。

　ＮＰＯ法人「ＡＥＤ普及協会」（埼玉県熊谷市）は「設置数を考えれば、使用件数がもっと増えてもおかしくない。使う人の数が、設置数に追いついていない」と話す。使用法を学べる機会は各地の消防署で開かれる「講習会」などに限られているのが現状だ。ＡＥＤは、救命できなくても責任を問われないことが法律で定められている。「ＡＥＤを使うのに資格はいらないが、不安で使えないという人が大半。体験できる機会を少しでも増やすことが急務」と指摘する。

　兵庫県医師会では独自に「認定証」を発行して「教える人」を増やし、すそ野を広げている。中心メンバーの河村剛史医師は講習ではあえて「現場ではパニックになってください」と話すという。「必死になれば、初めてＡＥＤを見た人でも十分使える。人を救うのはＡＥＤではなく、使う人の『命を助けたい』という気持ち」と呼びかけている。

（染田屋竜太）